喪主は2人で務めても良い?複数名で担当するケースや注意点を紹介

ご家族の通夜・葬式準備
喪主は2人で務めても良い?複数名で担当するケースや注意点を紹介

この記事はこんな方におすすめです

1人で喪主を務める自信がない
2人以上で喪主を務めても良いのか知りたい
喪主は1人で務めるのが基本。原則として、喪主を2人で務めることは避け、後見人的な役割の人を立てることをおすすめします。本記事では、どうしても2人以上で喪主を務めなければならないケースや注意点などを紹介します。

喪主の役割とは

喪主とは、遺族代表として葬儀をまとめる役割を担う人のことです。葬儀社との打ち合わせや日程調整、関係者への連絡など、喪主がやることは多種多様。まずは、喪主の役割について紹介します。

葬儀に関する決定

まずは葬儀社を手配し、葬儀の日程や形式、棺や遺影、祭壇の花の選定などを打ち合わせます。わからないことがあれば、その都度葬儀社に確認すると安心です。

関係者・菩提寺への連絡

次に、故人が亡くなったことを家族や親族へ連絡します。早めに伝えることが大切なため、故人との関係性によっては早朝や夜間でも連絡した方が良いでしょう。
菩提寺には葬儀日程に関する連絡をしますが、菩提寺がない場合は葬儀社に相談してください。葬儀の日程が決まったら、故人の友人知人や会社関係者などに伝えます。

通夜、葬儀・告別式での挨拶・対応

遺族の代表者として、参列者や僧侶へ挨拶をします。通夜では席順や供花・供物などの確認、葬儀・告別式では焼香順や弔電などの読み上げ順の確認をするのが基本です。それ以外では喪主はあまり動き回らず、定位置で故人のそばにいるようにします。

返礼品の手配や各種手続き

葬儀が終わったら、四十九日の法要の準備とともに香典返しの用意も開始します。保険や年金をはじめとした故人に関する公的手続き、相続手続き、遺品整理などの担当も喪主です。
なお、公的手続きには期限が定められていることも多いので、注意が必要です。大切な人を失って大変なときではありますが、最後まで滞りなく手続きを終えるために計画を立てておくと良いでしょう。
また各種手続きは喪主でなくても可能なので、あらかじめ役割分担しておくと良いでしょう。

先祖代々の供養

喪主を務めることとは、祭祀承継権を受ける意味もあります。喪主として埋葬先を決めるだけではなく、後の供養を行っていく責任もあります。

2人以上で喪主をやっても良い?

2人以上でも喪主を務めることは可能です。昔は長男が単独で喪主になるのが通常でしたが、近年は複数人で喪主を務めるケースもあります。前述の通り、葬儀ではやるべきことが多いため、2人以上の喪主を立てて負担を軽減するのも1つの方法です。
しかし、決定権者や窓口が複数になると無用なトラブルを生む恐れがあるので、高齢者や未成年が喪主になるときは、もう1人の喪主ではなく後見人的な役割を持つ人を立てる場合がほとんどです。どうしても2人以上の喪主を立てなければならない場合を除き、基本は1人で喪主を務める方向で考えるのがおすすめです。

複数人で喪主を務めるケースの例

基本的に喪主は単独で務めることを良しとするため、喪主を2人立てるより、喪主のサポート役として世話役を立てるのが一般的です。しかし以下のような事例の場合、例外的に喪主を2人以上で務めることがあります。

病気や精神的負担で、1人で喪主を務めるのが困難な場合

本来喪主になるべき人が病気を患っていて、1人で喪主を務めるのが困難な場合に複数人で喪主の役割を分担することがあります。また、喪主には葬儀を取り仕切る先導力が必要なので、リーダーシップを取るのが苦手な人にとっては大きなストレスになることも少なくありません。そのため、1人で喪主を務めるのが不安な場合も、役割を分担すれば精神的な負担が軽減され、スムーズに葬儀を進められるようになります。

喪主候補が2人以上いる場合

故人と近しい人の中に、喪主候補が2人以上いるケースも挙げられます。例えば、長男と次男を持つ父親が亡くなった場合、どちらの子どもも故人への気持ちが強く「協力して喪主を務めたい」と考えているときは、その思いを尊重して共同喪主を選択することがあります。

故人にほかの家に嫁いだ娘しかいない場合

故人の配偶者が既に亡くなり、ほかの家に嫁いだ娘しかいないときは、喪主が2人以上になる場合があります。例えば、長女と次女のどちらも他家に嫁いでいると、自分の家族の世話に手一杯で1人で喪主を務めるのは難しいかもしれません。お互いの負担を減らすために、嫁いだ娘たちが共同で喪主を務めることがあります。
ただし、昔のしきたりを重んじる地域や家系だと「男性が喪主を務めるべき」という考えが残っている可能性もあります。女性が喪主を務めることに抵抗を感じる人もいるので、家族だけではなく親族にも「なぜ娘が喪主になったのか」という理由をきちんと説明し、了承を得ておくと安心です。

大規模な葬儀における喪主の負担を減らしたい場合

そのほかは、大規模な葬儀を喪主1人で担うのは責任が重すぎることから、複数人の喪主で務めを果たすケースです。喪主にはさまざまな役割があり、葬儀の規模が大きくなればなるほど負担も増えます。まれではあるものの、2人以上の喪主で役割分担をした方が滞りなく葬儀を進められる場合もあります。

2人以上の複数で喪主をやる場合に決めること

2人以上で喪主をやる場合は「誰が喪主になるのか」「世話役を頼むべきか」いったことを決める必要があります。ここでは喪主や世話役を決めるときに意識したいポイントを紹介します。

喪主を誰がやるか家族で話し合う

喪主の決め方は、故人の意志を最優先に尊重するのが基本です。遺言書などがない場合は、故人の配偶者・長男・次男・長女といったように故人と血縁関係が深い順番で喪主を決めます。
ただし、喪主を決める上で明確なルールはなく、近年は血縁者以外に任されることも少なくありません。2人以上で喪主を務める場合は「配偶者と子ども」「姉妹全員」など状況に合わせて決めます。家族と話し合った上で、お互いに協力しやすい体制を整えると良いのではないでしょうか。

喪主をサポートする世話役を頼むという選択肢も

世話役とは、喪主をサポートし、葬儀全体を仕切る人のこと。1人で喪主を務めるのが難しい場合、複数喪主を立てるのではなく世話役を頼むのも選択肢の1つです。世話役としての仕事は葬儀社のスタッフが担うことも多いですが、葬儀規模や周囲との関係を考慮して、ほかに世話役を頼むケースもあります。
世話役は、喪主の意見を伝えやすい親戚や同僚、上司、友人などが適当です。ある程度の葬儀経験があり、参列者と問題なくコミュニケーションが取れる人を選ぶと心配がありません。

【世話役の主な役割】

  • 受付:香典や供花代の預かり、香典帳の管理など
  • 会計:現金や香典の管理と集計
  • 進行:席順や弔電の整理
  • 駐車場・道案内:駐車場や会場への道が複雑な場合の案内
なお、進行係や駐車場係、道案内係は葬儀社のスタッフが担当することもよくあるため、葬儀社と打ち合わせした上で決めてください。

喪主が2人のときの挨拶は?

2人以上で喪主を務める場合でも、通夜や葬儀の挨拶は1人でおこなうのが一般的です。担当が上手くまとまらない場合は、通夜は◯◯さん、告別式は△△さんと、挨拶のタイミングを分ける方法もあります。
もしくは、挨拶は◯◯さん、参列者への対応は△△さんといったように各人で役割を分担するのも選択肢の1つです。混乱が生じないよう、誰が何をするのか事前に打ち合わせをすると良いでしょう。
高齢の配偶者が喪主の場合は、取り仕切りは子供がすることがほとんどです。この場合においても、挨拶の冒頭で「喪主の〇〇に代わりまして」と代読し、複数の喪主を立てることはあまりありません。

2人以上喪主がいることのメリット・デメリット

複数人の喪主には、メリットとデメリットの両方があるため注意が必要です。そこで、ここからは主なメリットとデメリットを紹介します。思わぬトラブルを避け、喪主を務めあげるための参考にしてください。

喪主が2人以上いるメリット

共同喪主のメリットは、喪主を務める全員の顔を立てられるところ。例えば、長男のみが喪主の場合、ほかの家族は喪主として名前を連ねられません。長男だけではなくほかの家族も喪主になれば、葬儀の通知状などに喪主として連名で名前を記載できます。
故人への気持ちが強い血縁者が2人以上いる場合も、喪主を複数人立てれば各人の思いが尊重されるでしょう。また、1人で喪主を務める場合より負担が減るところも利点です。

喪主が2人以上いるデメリット

喪主が施主(葬儀の金銭的負担を担う人)を兼任する場合、費用はすべて喪主が負担するのが一般的なため、喪主が複数人いると費用分担でトラブルが起きる可能性があります。費用面の問題を避けるには、事前に喪主間で話し合いの場を持ち、明確な取り決めをおこなうことが大切です。
会葬者が緊急連絡をする際にどちらに伝えるか悩むというデメリットもあります。また、会葬御礼などの手配も複数になる可能性があり、費用や手間が多くかかる場合もあります。
さらには喪主が複数いることで「親族から相続で揉めているのか聞かれた」など予期せぬ噂が立つ可能性もあります。また、時間のない中で決定権を持つ人が複数いるのはトラブルの元になるため、葬儀社によっては共同喪主ではなく世話役を立てるように提案されることがあるかもしれません。

家族で話し合い、無理のない形で喪主の人数を決めよう

本記事では喪主が2人以上になる場合の詳細を紹介しましたが、どうしても1人では難しい場合を除き、2人以上で喪主を務めるのは避けた方が良いでしょう。前述の通り、葬儀の決定権者と窓口を複数人立てるのはリスクを伴うからです。そのため、後見人的役割を立てるなど、喪主の負担が大きくならないような検討をすることも大切です。