火葬式（直葬）の費用や流れは？家族葬との違いやメリット・デメリット
わたしのお葬式
この記事はこんな方におすすめです
火葬式の費用や流れを知りたい
火葬式のメリット・デメリットを知りたい
火葬式（直葬）とは、通夜や葬儀・告別式を省略した葬儀形式のこと。近年、家族葬とともに火葬式を選ぶ人が増えているようです。費用などにおいて比較的安価というメリットがある一方で、火葬式に対して周囲の理解を得られにくいといったデメリットもあります。本記事では、火葬式の費用や流れ、メリット・デメリット、火葬式をおこなう前に確認しておきたいことを紹介します。
目次
火葬式（直葬）とは？
火葬式とは、通夜や葬儀・告別式をおこなわず火葬のみをおこなう葬儀形式です。遺体を安置所から直接火葬場へと運び弔うことから、直葬とも呼ばれます。故人とのお別れは、多くは火葬炉の前で簡単な形式でおこなわれます。
火葬式は以前からあり、経済的に余裕がない場合に提案されていました。しかし、近年では従来の葬儀にこだわらず、簡素化したいと考える人が増えたことや、時間が短縮でき費用も抑えられることなどが理由で、火葬式を選ぶケースが増えています。
直葬をおこなう前に｜流れや費用、注意点を知ろう
直葬とは、火葬のみをおこなうシンプルな葬儀スタイルのこと。まずは直葬の内容と選ばれる理由、そのほかの葬儀との違いを紹介します。
火葬式と家族葬との違いは？
火葬式以上に近年増えている葬儀形式に家族葬があります。家族葬とは、家族をはじめとする知人や友人など、ごく親しい人たちでおこなう葬儀形式です。火葬式との違いは、家族葬では通夜や葬儀・告別式をおこなうことが基本であることです。
家族葬は一般論では、家族のみでおこなう小規模な葬儀ですが、「家族葬」をブランド化した家族葬のファミーユの定義では、形式や人数などの条件に縛られず、残された家族の負担が軽くなり故人としっかり向き合うことができる自由度の高い葬儀としています。
そのため、家族葬方式で火葬式をすることも可能です。実際、火葬式は家族葬と同様、家族やごく親しい人のみでおこなわれていることが多いです。
火葬式にかかる費用と内訳
火葬式は、通夜や葬儀・告別式などをしない分、一般葬よりも費用が抑えられます。火葬式にかかる費用と主な内訳を紹介します。
火葬式にかかる費用の相場
火葬式の一般的な相場は10～40万円ほど。安置所や火葬場の使用料金を始め、遺体の状態や寝台車、霊柩車の走行距離などによって費用が変動します。追加のオプションにより50万円以上になることもあります。火葬式では僧侶を呼ばないこともありますが、呼ぶ場合はお布施の用意も必要です。
火葬式の主な内訳
通常、火葬式は葬儀社を介しておこなわれます。火葬式にかかる費用の主な内訳は以下の通りです。
＜火葬式の費用の主な内訳＞
- ご遺体の搬送代：寝台車や霊柩車の費用
- 安置費用：葬儀社の霊安室や遺体保管専門施設の利用料
- ドライアイス代：遺体保全のため気温や日数で変動
- 火葬料金：公営か民営かによって料金が異なる
- 棺代・骨壺代：種類材質、形状、ブランド等によって値段が異なる
火葬式の流れ
火葬式では、安置施設または自宅などで故人の遺体を安置し、直接火葬場へ運びお別れをすることになります。火葬式の主な流れを見ていきましょう。
- 臨終
自宅・病院で医師により亡くなったことが確認されたら、病院から死亡診断書が発行されます。 - 搬送
葬儀社が手配した寝台車により、自宅または安置場所までご遺体が搬送されます。 - 安置
火葬当日までご遺体を安置。法令により亡くなってから24時間は火葬できません。 - 納棺
故人を仏衣で包みお花を手向け棺へ納めます。故人が好きだった物や思い出の物などを一緒に納めることも可能です。納棺後に柩を火葬場へと運びます。 - お別れの儀式
火葬場の炉前で焼香をあげ、故人とお別れをします。お坊さんに火葬前の読経である荼毘諷経（だびふぎん）などを依頼することも可能です。 - 火葬
火葬にかかる時間は、約1時間～1時間半です。火葬中、遺族は控室で待機します。 - お骨上げ
遺骨を骨壺に納めます。お墓に遺骨を埋葬するために必要な「埋葬許可証」を受け取り終了です。
火葬式をおこなうメリット
火葬式は一般葬と比べて費用が抑えられ、参列者や喪主、親族の負担も軽減できるといったメリットがあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。
葬儀費用が抑えられる
火葬式では、通夜や葬儀・告別式をおこなわないため費用を抑えられるのがメリットです。宗教的な儀式や斎場の費用、接待や返礼品についての費用が削減できます。一般葬では100万円以上かかることもあり、それに比べると大幅に費用を抑えられるでしょう。ただし、お坊さんに読経をお願いすると、追加料金がかかることもあるので、内訳をよく確認して決めましょう。
参列者の負担を軽減できる
火葬式では当日に火葬場に集まり、火葬炉の前で10分程度のお別れをして終了するため、参列者にも負担がかかりません。故人が高齢であった場合は、参列者も高齢であることが多いので、負担軽減を考慮して火葬式を選ぶ遺族もいるようです。また、参列者の葬儀場への移動や宿泊の心配をする必要もありません。
喪主・遺族の負担を軽減できる
葬儀の準備や参列者への対応が少ないため、喪主や遺族にとって負担が減るのもメリットです。一般葬では参列者への挨拶や会食の場で接待が必要になります。大切な家族を亡くし深い悲しみに包まれている中、参列者へ対応するのは精神的にも肉体的にも負担が大きいものです。
火葬式であればこれらの負担が減り、香典返しや手伝いに来てくれた人への挨拶回りといった対応もしなくてすみます。
火葬式をおこなうデメリット
火葬式は、お別れの時間や周囲の理解、弔問客への対応で不利になる点があります。火葬式をおこなうデメリットも確認しておきましょう。
故人とお別れする時間が短い
火葬式では、故人とゆっくりお別れをする時間をとれないのが大きなデメリットと言えます。短い時間で火葬まで終わるため、一般的なお葬式のように故人をゆっくりと偲んだり、顔を見てお別れを告げたりといった時間が限られます。本人の望んだ火葬式とはいえ故人と接する時間が少なく、満足に見送れなかったと後悔する人もいます。残された家族の精神衛生も考慮し、慎重に検討しましょう。
周りの理解が得られにくい
本人が火葬式を希望しても、地域によって通夜や葬儀・告別式をおこなわないことはまだまだ浸透しておらず、親族から理解が得られにくいケースもあります。また、スペースの狭い火葬場では参列が親族などに限られてしまうため、参列できなかった友人や知人からお別れできなかったことに不満が出る可能性もあります。
火葬式ですることを決める前に、親族や菩提寺からの理解を得ることや、参列者をどこまで呼ぶかを話し合っておく必要があるでしょう。
個別に弔問客の対応が必要な場合も
火葬式の参列は親族やごく親しい友人のみに限られるため、参列できなかった故人の友人や知人が後から弔問へ訪ねてくることがあります。一般葬では葬儀・告別式を通じて一度に対応できますが、火葬式の場合は自宅で個別に弔問客に対応する必要があります。
交友関係が広い故人の場合、自宅への弔問客が増えることが想定されるため、「お別れの会」「偲ぶ会」をおこなうことを検討しても良いでしょう。
火葬式をおこなう前に確認したいこと
菩提寺への納骨や葬祭費などの給付金を利用したい場合は、火葬式をするか決める前に確認をすることをおすすめします。それぞれの確認のポイントを見ていきましょう。
菩提寺に納骨できるかを確認する
お坊さん（菩提寺）を呼ばずに火葬式を行った場合、菩提寺での納骨を断られる可能性があるので事前に確認をしておきましょう。読経をあげるといった宗教的な儀式がおこなわれないという理由で、納骨は認めないという菩提寺もあります。
菩提寺での納骨を断られた場合は、納骨堂や公営墓地に納骨することになります。先祖代々のお墓がある菩提寺や、縁のあるお坊さんとの関係が悪化しないように注意が必要です。
火葬式で給付金が申請できるか確認する
故人が社会保険に加入している場合、火葬式の支払いの補助になる「葬祭費」や「埋葬料」の申請が可能です。多くの人が該当する、国民健康保険などの例を紹介します。
国民健康保険（国保）（75歳未満の方）・後期高齢者医療制度（75歳以上の方）
被保険者（制度利用者）が亡くなった場合、喪主が申請し、葬祭費として給付金が支給されます。ただし、葬儀をおこなったことを証明できるものが必要です。
被保険者（制度利用者）が亡くなった場合、喪主が申請し、葬祭費として給付金が支給されます。ただし、葬儀をおこなったことを証明できるものが必要です。
健康保険（健保）・厚生年金保険・共済組合
健康保険の加入者が亡くなった場合、埋葬料または埋葬費が支給されることがあります。
健康保険の加入者が亡くなった場合、埋葬料または埋葬費が支給されることがあります。
制度を利用する場合は、「火葬式」が葬儀とみなされるかなど、事前に居住地の自治体やご加入の組合に確認をしておくと良いでしょう。
火葬式のメリット・デメリットを理解して納得のいく選択を
火葬式は一般葬よりも費用を抑えられ、喪主や遺族、参列者の負担も軽減できる一方で、故人とのお別れがゆっくりできないことや、周りの理解を得られにくいなどのデメリットもあります。故人を心からお見送りするにはどのような葬儀形式が良いのか、後悔することのないよう家族と十分に検討して決めましょう。
監修:1級葬祭ディレクター 瀬戸隆史
家族葬のファミーユにて新入社員にお葬式のマナー、業界知識などを伝える葬祭基礎研修の講師を務める。
【保有資格】1級葬祭ディレクター（厚生労働省認定制度）/サービス介助士、訪問介護員2級養成研修課程修了
【保有資格】1級葬祭ディレクター（厚生労働省認定制度）/サービス介助士、訪問介護員2級養成研修課程修了
